TikTokマーケティングとは?手法・成功事例・始め方【2026年最新】

TikTokマーケティング

TikTokマーケティングとは、ショート動画プラットフォーム「TikTok」を活用して、商品やサービスの認知拡大・集客・販売促進を行うマーケティング手法です。日本のTikTok月間アクティブユーザー数は4,950万人(2026年5月末時点・TikTok for Business発表)に達し、ユーザーの平均年齢も39.2歳まで上昇しています。もはや「若者だけのSNS」ではなく、幅広い世代に届くマーケティングチャネルです。

手法は大きく分けて「ビジネスアカウントの運用」「TikTok広告」「インフルエンサー(クリエイター)起用」の3つで、2025年からはアプリ内で購入まで完結する「TikTok Shop」も加わりました。動画を見て商品が売れる「TikTok売れ」から、アプリ内で買える時代へと進化しています。

本記事では、TikTokマーケティングの特徴と4つの手法、メリット・注意点、実在企業の成功事例、そして始め方の5ステップまでを2026年時点の最新情報でわかりやすく解説します。

TikTokマーケティングをご検討の方へ

TikTokを活用したマーケティングでお困りの際は、TORIHADAまでご相談ください。実績豊富なマーケターやプランナー、TikTokのアルゴリズムを解析するアナリストが在籍しており、企画・制作・運用をワンストップで支援します。多様なご要望に応じたインフルエンサーのキャスティングも可能です。

\ ご相談無料!最短1分で入力完了 /

目次

TikTokマーケティングとは?いま注目される3つの理由

まずは「なぜ今TikTokなのか」を、最新のデータから押さえておきましょう。ユーザー数・年齢層・購買行動の3つの変化を知ると、TikTokマーケティングの可能性がつかめます。

TikTokは、数十秒から10分程度の縦型動画を投稿・視聴できるSNSです。最大の特徴は「おすすめ」フィードを中心とした独自のレコメンドアルゴリズムで、フォロワー数に関係なく、コンテンツの質が高ければ多くのユーザーに動画が届きます。この「発見型」の仕組みこそが、他のSNSとの決定的な違いであり、企業がゼロからでも成果を出せる理由です。

日本の月間ユーザーは4,950万人(2026年時点)

TikTok for Businessの発表によると、日本のTikTok月間アクティブユーザー数は2026年5月末時点で4,950万人です。日本人のおよそ2.5人に1人が毎月TikTokに触れている計算で、テレビや大手SNSに並ぶリーチ力を持つメディアに成長しました。「ニッチな媒体だから見送る」という判断は、すでに実態に合わなくなっています。

ユーザーの平均年齢は39.2歳に上昇

博報堂コンテンツビジネスラボの「コンテンツファン消費行動調査」(2025年発表)によると、TikTokユーザーの平均年齢は39.2歳まで上昇しています。10〜20代だけでなく、30〜50代のユーザーが着実に増えており、ファミリー向け商材やビジネス系サービスの訴求先としても機能するようになりました。

同調査では、TikTokユーザーのコンテンツへの年間支出は約11.6万円と、他のSNSユーザーと比べて高い水準にあることも示されています。「見るだけ」ではなく「お金を使う」ユーザーが多いプラットフォームだといえます。

「TikTok売れ」からTikTok Shopへ、購買に直結する場に

TikTokの動画をきっかけに商品が売れる現象「TikTok売れ」は、日経トレンディの「2021年ヒット商品ベスト30」で1位に選ばれました。さらに2025年6月30日には、アプリ内で商品購入まで完結するEC機能「TikTok Shop」が日本で提供開始。公式発表によると、上陸から1年で流通総額の7割超が動画・LIVE配信起点となっており、「認知から購買まで」がTikTokの中で完結する時代になっています。TikTok Shopを使った販売手法はTikTokライブコマースの解説記事で詳しく紹介しています。

TikTokマーケティングの4つの手法

TikTokマーケティングの手法は、大きく4つに分けられます。目的や予算に応じて単独でも組み合わせでも実施できるので、それぞれの特徴を押さえましょう。

手法特徴向いている目的
ビジネスアカウント運用自社アカウントで動画を継続投稿。広告費をかけずに始められる中長期のファン獲得・採用・ブランディング
TikTok広告予算に応じて確実に配信できる。運用型と予約型がある短期間での認知拡大・獲得
クリエイター起用インフルエンサーの影響力と企画力を活用信頼性のある訴求・UGC創出
TikTok Shop・ライブコマースアプリ内で購入まで完結。成果報酬型のアフィリエイトも可能EC販売・直接的な売上獲得

ビジネスアカウントの運用

自社でTikTokアカウントを開設し、動画を継続的に投稿する手法です。無料で切り替えられるビジネスアカウントにすると、視聴者の属性や視聴時間などのデータ分析、プロフィールへのWebサイトリンク設置が可能になります。広告費をかけずに始められる一方、成果が出るまでに一定の期間と継続的な制作体制が必要です。

TikTok広告

TikTok広告には、少額から運用できる「インフィード広告」や、オーガニック投稿をそのまま広告として配信できる「Spark Ads」のような運用型と、アプリ起動時に全画面表示される「TopView」のような予約型があります。かつての「ハッシュタグチャレンジ」は、クリエイターの投稿を募る「ブランドミッション」へと進化しました。確実にリーチを積み上げたい場合や、キャンペーンの立ち上げ期に有効です。出稿方法はTikTok広告マネージャーの解説記事を参考にしてください。

インフルエンサー(クリエイター)プロモーション

TikTokで活躍するクリエイターに商品やサービスの紹介を依頼する手法です。クリエイターは「どんな動画がTikTokで見られるか」を熟知しているため、広告色を抑えた自然な訴求ができ、フォロワーとの信頼関係を通じて購買行動につながりやすいのが強みです。自社アカウントが育っていなくても、すぐに大きなリーチを獲得できます。クリエイターの選び方はインフルエンサーの活用方法の記事で解説しています。

TikTok Shop・ライブコマース

2025年に日本上陸したTikTok Shopを使えば、動画やLIVE配信から商品ページに遷移し、アプリ内で決済まで完結できます。クリエイターに成果報酬で商品を紹介してもらうアフィリエイト機能もあり、「売上に直結するTikTok活用」の中心になりつつある手法です。

TikTokマーケティングのメリット

数あるSNSの中でTikTokを選ぶ理由はどこにあるのでしょうか。マーケティングに活用するうえでの主なメリットは次の5つです。

  • フォロワーゼロでも拡散が狙える
  • ユーザーの購買意欲が高い
  • 低コストで始められる
  • 他媒体への導線をつくりやすい
  • 幅広い世代・海外にもリーチできる

最大のメリットは、レコメンドアルゴリズムによってフォロワー数に関係なく動画が拡散される点です。InstagramやYouTubeではフォロワーを積み上げるまで露出が限られますが、TikTokは開設直後のアカウントでも、コンテンツの質次第で数十万回再生が起こり得ます。新規参入の企業ほど恩恵が大きい仕組みです。

購買への影響力も見逃せません。TORIHADAの調査では、TikTokユーザーの3人に1人がTikTokをきっかけに商品を購入した経験があるという結果が出ています。動画は短時間で商品の使用感や魅力を伝えられるため、「見て、欲しくなって、買う」までの距離が近いのです。

さらに、スマートフォン1台でも撮影・編集・投稿が完結するため、制作コストを抑えて始められます。TikTokで獲得した認知をInstagramやYouTube、自社ECサイトへ誘導する導線設計もしやすく、集客の起点として機能します。動画という形式上、言語の壁を越えやすく、海外ユーザーへのリーチにも向いています。

TikTokマーケティングの注意点

メリットの多いTikTokマーケティングですが、事前に知っておくべきリスクもあります。特に企業アカウントは、次の4点に注意して運用しましょう。

トレンドの移り変わりが速い

TikTokでは楽曲やフォーマットの流行が数週間単位で入れ替わります。一度バズった型を続けていれば伸び続ける、ということはありません。日頃からおすすめフィードをチェックし、トレンドを取り入れながら企画を更新し続ける体制が必要です。TORIHADAでは、トレンドの投稿フォーマットや楽曲を分析したTikTokトレンドレポートを毎月発行しています。

広告色が強いと視聴されない

TikTokのユーザーはエンターテインメントを求めてアプリを開いています。宣伝色の強い動画は数秒でスキップされ、アルゴリズム上も露出が減っていきます。「広告を見せる」のではなく「楽しめるコンテンツの中に商品を溶け込ませる」発想が不可欠です。一方で、クリエイター起用時にPRであることを隠す表現は景品表示法のステルスマーケティング規制の対象となるため、PR表記は必ず行いましょう。

著作権・肖像権への配慮が必要

商用利用が許諾されていない楽曲の使用や、テレビ・アニメ映像の無断転載は著作権侵害にあたります。企業アカウントは一般ユーザーよりも厳しい目で見られるため、ビジネスアカウント向けに商用利用可能な楽曲ライブラリ(コマーシャルミュージックライブラリー)から音源を選ぶなど、権利処理を徹底しましょう。

炎上リスクがある

拡散力の高さは、ネガティブな反応も一気に広がるリスクと表裏一体です。モラルに欠ける表現や誤解を招く演出は、企業の信頼を大きく損ないます。投稿前に複数人でのチェック体制を設け、万一の際の対応フローも事前に決めておくと安心です。

TikTokマーケティングの成功事例3選

ここでは、公開情報で確認できる実在企業の事例を3つ紹介します。いずれも「TikTokらしいコンテンツ」がヒットの起点になっている点に注目してください。

大塚製薬「ファイブミニ」——TikTok発で定番商品が再ヒット

1988年発売の食物繊維飲料「ファイブミニ」は、TikTokで“腸活”の文脈で紹介されたことをきっかけに若年層へ一気に広がり、売り上げが大きく伸びたと報じられています。もともと30〜50代向けだった商品が、TikTok経由で新しい顧客層を獲得した代表例です。ユーザー発の投稿がきっかけとなり、その後企業側もTikTok施策を強化するという「TikTok売れ」の典型的な流れをたどりました。

三和交通——「踊るおじさん」で採用にも効果

神奈川県のタクシー会社・三和交通は、役職者の男性社員が踊るユーモラスな動画で人気を集め、企業TikTokの先駆けとなりました。知名度の向上が採用応募の増加につながったと各種メディアで紹介されており、販促だけでなく採用広報にもTikTokが有効であることを示した事例です。大企業でなくても、人柄や社風という「自社らしさ」がコンテンツになることを証明しました。

ユニクロ「ラウンドミニショルダーバッグ」——UGCで世界的ヒット

ユニクロのラウンドミニショルダーバッグは、海外のクリエイターが収納力を紹介した動画をきっかけにTikTokで話題化し、世界的なヒット商品になりました。企業が仕掛けた広告ではなく、ユーザーの自然な投稿(UGC)が起点となった点が特徴です。「ユーザーが思わず紹介したくなる商品特性」と「動画で伝わる分かりやすさ」が揃うと、広告費をかけずに爆発的な拡散が起こることを示しています。

TikTokマーケティングの始め方5ステップ

実際にTikTokマーケティングを始める手順を5つのステップで解説します。いきなり動画を作り始めるのではなく、設計から入るのが成功への近道です。

ステップ1:目的とKPIを設定する

まず「何のためにTikTokをやるのか」を明確にします。認知拡大ならフォロワー数や平均再生回数、集客ならプロフィールからのサイト流入数や問い合わせ数など、目的(KGI)に対応する中間指標(KPI)を「いつまでに・どの数値まで」という形で具体的に設定しましょう。目的が曖昧なまま運用すると、動画の方向性がぶれて成果の検証もできなくなります。

ステップ2:ペルソナを設定する

次に、動画を届けたい相手を具体的な人物像(ペルソナ)として描きます。年齢・性別・職業だけでなく、「TikTokをいつ・どんな気分で見ているか」「どんな動画で止まるか」まで想定するのがポイントです。TikTokのユーザー層は10代から60代まで広がっているため、ペルソナが曖昧だと誰にも刺さらない動画になってしまいます。

ステップ3:コンテンツの運用方針を決める

「どんなテーマの動画を」「週何本投稿するか」「どうやって問い合わせや購入につなげるか」という運用方針を固めます。TikTokでは「このアカウントは何を見せてくれる場所か」が一目で伝わることが重要で、テーマの一貫性がフォローの決め手になります。継続できる制作体制とセットで設計しましょう。

ステップ4:ビジネスアカウントを開設する

TikTokアプリでアカウントを作成し、設定画面から無料でビジネスアカウントに切り替えます。切り替えると視聴者データの分析機能やプロフィールへのWebサイトリンク設置が使えるようになり、PDCAを回す土台が整います。プロフィールには「誰向けに何を発信するアカウントか」と、誘導したい導線(サイトURL等)を明記しておきましょう。

ステップ5:動画を制作・投稿し、分析して改善する

動画は冒頭1〜2秒で「続きを見たい」と思わせるフックが命です。視聴維持率や視聴完了率が高い動画ほどおすすめに載りやすいため、テンポよく、結論を先に見せる構成を意識しましょう。投稿はターゲットがアプリを開く時間帯に合わせると初速が伸びます。詳しくはTikTokのバズる時間帯の記事TikTokの分析方法の記事を参考に、投稿→分析→改善のサイクルを回してください。アルゴリズムの仕組みはTikTokのアルゴリズム解説記事で詳しく解説しています。

TikTokで集客につなげる3つのコツ

動画が再生されるだけでは集客にはなりません。視聴を問い合わせや来店・購入につなげるには、「見られる工夫」と「導線の設計」をセットで考える必要があります。

プロフィールと動画内に導線を用意する

TikTokで動画に興味を持ったユーザーは、まず投稿者のプロフィールを訪れます。プロフィールに「何のアカウントか」「どこに行けばサービスを利用できるか」が明記されていなければ、せっかくの関心がそこで途切れてしまいます。ビジネスアカウントならプロフィールにWebサイトのリンクを設置できるため、予約ページやECサイトなど目的に直結するURLを置きましょう。動画の最後やコメント欄の固定コメントで次のアクションを案内するのも効果的です。

検索とハッシュタグで「探しているユーザー」を拾う

近年は「地域名+カフェ」「商品名+レビュー」のように、TikTok内で検索して情報収集するユーザーが増えています。動画のキャプションやテロップに検索されやすいキーワードを自然に含め、関連するハッシュタグを付けておくと、能動的に探しているユーザー、つまり来店や購入に近い層に動画が届きやすくなります。特に店舗ビジネスでは、地域名を含めた発信が集客に直結します。

他のSNS・自社メディアと連携させる

TikTokは認知獲得の入口として強力ですが、詳しい情報提供や継続的な関係づくりはInstagramやYouTube、LINE、自社サイトのほうが向いている場合もあります。TikTokで興味を持ったユーザーを他媒体へ誘導し、そこで比較検討や購入につなげる「面」での設計をすると、TikTok単体で完結させるより集客効果が安定します。

TikTokマーケティングのよくある質問

最後に、TikTokマーケティングを検討する企業からよくいただく質問にお答えします。

費用はどれくらいかかりますか?

自社アカウント運用なら、スマートフォン1台と人件費だけでも始められます。TikTok広告は運用型なら少額から出稿可能で、TopViewなどの予約型メニューは規模に応じた予算が必要です。クリエイター起用の費用はフォロワー数や企画内容によって大きく変わるため、目的を整理したうえで代理店や支援会社に見積もりを取るのが確実です。

自社運用と代行、どちらがよいですか?

社内に動画制作のリソースとノウハウがあれば自社運用が低コストです。一方、企画から分析まで任せたい場合や、早く成果を出したい場合は運用代行やコンサルティングの活用が有効です。TikTok運用代行会社の比較記事で選び方を解説しています。

BtoBや高年齢層向けの商材でも効果はありますか?

ユーザーの平均年齢が39.2歳まで上昇した現在、30代以上向け商材との相性は以前より格段に良くなっています。BtoBでも、採用広報や企業ブランディング目的での活用事例が増えています。ただし商材によって向き不向きはあるため、ターゲット層とTikTokユーザー層の重なりを確認してから参入判断をしましょう。

効果が出るまでどのくらいかかりますか?

アカウント運用の場合、一般に数ヶ月単位の継続が前提です。ただしTikTokはフォロワーゼロでも拡散が起こり得るため、初投稿から大きく伸びるケースもあります。短期で確実に成果が必要な場合は、広告やクリエイター起用を組み合わせるのがおすすめです。

炎上を防ぐにはどうすればよいですか?

投稿前の複数人チェック、PR表記の徹底、権利処理済み楽曲の使用という基本を守ることが第一です。そのうえで、公開後の反応を継続的にモニタリングし、問題の兆候があれば早期に対応できるフローを整えておきましょう。

まとめ:TikTokマーケティングは幅広い世代に届く集客手段

TikTokマーケティングとは、月間4,950万人が利用するTikTokを活用した認知拡大・集客・販促の手法です。フォロワー数に関係なく拡散が狙えるアルゴリズム、平均年齢39.2歳まで広がったユーザー層、そしてTikTok Shopによる購買への直結という3つの追い風がそろい、いまや業種を問わず検討すべきチャネルになりました。

手法はアカウント運用・広告・クリエイター起用・TikTok Shopの4つ。目的とKPIの設定から始め、ペルソナと運用方針を固めてから動画制作に入るのが成功の近道です。トレンドの変化や炎上リスクに注意しつつ、投稿と分析のサイクルを回して自社に合った勝ちパターンを見つけましょう。

SNSマーケティングのご相談はTORIHADAへ

TikTokをはじめとするSNSマーケティングでお困りの際は、TORIHADAまでご相談ください。コンテンツの企画制作、施策のKPI設計とPDCAの実行まで、一貫してサポートいたします。また、多数のクリエイターやインフルエンサーが所属する「PPP STUDIO」から、お客様に適した人材のキャスティングも可能です。

「TikTokの運用のやり方が分からない」「思うような成果が出ない」「インフルエンサーマーケティングをやってみたい」など、ノウハウや実績に基づきお客様の課題やご要望に沿って最適なプランをご提案します。下記のボタンからお気軽にお問い合わせください。

この記事はAIを活用して書いています。

この記事を書いた人

TORIHADA POSTは、TikTok・YouTube・LINE VOOM・InstagramなどのSNSやインフルエンサーマーケティングに関する情報を発信していくサイトです。
SNSの最新情報やインフルエンサーのビジネス活用方法を多様な視点で提供していきます。

若井 映亮
株式会社TORIHADA CEO
【執筆実績】
・『事業者の販路を拡大し、クリエイターの収益を最大化する TikTok Shop大全』出版社:KADOKAWA (2025/12/17)
・『ショートムービー・マーケティングTikTok が変えた打ち手の新常識』出版社:KADOKAWA (2021/12/22)
【メディア出演実績】
・TikTok にハマる理由 優秀なAI がユーザーを魅了する: 日経Biz Gate(2022/2/17)
・今さら聞けない バズる動画完全攻略セミナー:テレビ朝日 NEW ニューヨーク(2021/11/19放送)
・TikTokビジネス活用大全:新R25プレミアム講座

1989年、東京都生まれ。慶應義塾大学卒業後、サイバーエージェントに入社してアドテク事業の責任者を経験。2017年10月にTORIHADAを取締役として共同創業。2020年4月には、TikTok MCN PPP STUDIOを設立。2026年時点では、総勢2,000組を超えるショートムービークリエイターを抱える日本最大規模のクリエイター事務所としてクリエイターサポートを行う。自身もフォロワー5万人を超えるクリエイターの1人として、ショートムービー・プラットフォームを活用し、クリエイター目線を持って活動のサポートを行う。2022年12月からTORIHADA POSTの運営を開始。
目次